50KW低圧太陽光発電を推進する理由 本来なら水力でもいいんです



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本来、推進するのは太陽光発電ではなくてもいいんです。

エネルギー的には新エネルギーなら何でも儲かります


写真は産業技術総合研究所のページに掲載されている

発電方法別のEPT(エネルギーペイバックタイム)の図。


これは各種発電方法において投下したエネルギーが

何年で回収出来るかを表します。

エネルギーの投資回収年数といった所でしょうか。


例えば太陽光発電所は2年稼働させれば
エネルギーが回収できて残りの稼働期間は利子となります。


火力発電も原子力発電も永久にエネルギーの

投資回収は出来ません。

逆に水力発電や風力発電であれば1年で元が取れます。


金本位性が崩壊して40年。

原油の値段が上がったから原子力発電を

推進しようとする事は長期的視点から考えれば

このように非常に意味のないことです。


とは言っても40年の贅沢のために

子孫に100,000年分のリスクを負わせるのが原発ですから

原発を推進しようとする方に長期的視点を

持てと言う方が無理なのかもしれませんね。


▼私達が太陽光発電を推進する理由


前述のとおりEPTから考えれば太陽光発電は

各種再生可能エネルギーを比較した時に

決して優れた存在ではありません。


しかし、発電方法がシンプルであるため

多くの方が個人的に投資することが出来ます。


自宅の屋根に置くのであれば車一台分、

平地の太陽光発電所投資を行うのであれば

家一軒分の投資をすれば十分です。


しかも投資したお金は10年以内に元が取れ、

その後は収入源となります。


地球環境も自分の懐も豊かにしてくれるものを

推進するのであれば無理のない活動になりますよね。


水力発電や風力発電、地熱発電などは

確かにエネルギー的に優れていますが

まだまだ個人が単独でオーナーになるには

ハードルが高すぎます。


ごく限られたお金持ちや企業が恩恵を

受けるスキームであったとしたら、

賛同者が少なくなってしまうのでどうしても

長期的に推進するのは非常に難しくなってしまいます。


▼太陽光発電所が政策に与える影響力を農家レベルに


減反やTPPなど農業を取り巻く環境に変化を

もたらす政策を実行する際に、政治家は農家の表を恐れ

腫れ物に触るような扱いをしてきました。


この農家の数、調べてみると専業では

たった50万世帯ほどなんですよね。

日本の世帯数が約5000万世帯。

人口の1%であれだけの影響力を与えています。


もし、太陽光発電を推進させたいと

強く願う人世帯が専業農家と同じ数だけいて

同じ方向を向くことができたら

太陽光発電の推進は更に加速され

エネルギー政策はあるべき方向に進むことでしょう。


ひとりでも多くの方が太陽光発電事業に参加し、

利益をだす事によりより多くの方が太陽光発電投資を

推進していく。


子孫が安心して暮らせる社会を作るため

このようなサイクルを出来るだけ早く

作っていきたいと思っています。

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