とある離島で太陽光発電所が建設される話を聞きました。設備容量は２００ｋWほどが限界だと電力会社から言われたそうです。島の発電所が２MWなのでやはり太陽光発電の設備容量は主要発電所の１０％程度までと決まっているようですね。
電力会社の言い分からすれば、既存の施設で電圧の変動を電気事業法に定められた範囲に収めるためには仕方ないことなのでしょうが、離島での電力供給は電力会社も燃料の輸送費で赤字であることがほとんどです。長い目で見れば電力会社のためにもなると思うのですが・・・。
もう少し太陽光を広げたいが、ダメだと言われたとのことでしたので、低圧連系ならばそれを防ぐ法律はない事をアドバイスしておきました。出力抑制がかかった時の電圧対策費用交渉を剃る必要はありますが、島がエネルギーをなるべく自給するメリットを考えればぜひ推進して欲しいところです。
この島では食料の価格が本土のほぼ倍となっています。ガソリンも1.5倍以上です。
島民の所得は結成て高くないのに生活費が高ければ当然、
家計に余裕がなくなります。
家計に余裕がなくなれば
子供の教育にかけられる費用が低くなります。
教育が疎かになれば
島の産業はごく単純なものが主流となります。
島の産業がごく単純なものになれば
海外のやすい労働力に仕事を奪われる
可能性が高くなります。
もし、この島で十分な発電がなされ
エネルギーが余るようになったら・・・
安いエネルギーで農業、漁業が安価で出来るようになり
食料価格が下落する事でしょう。
島中に電気自動車が走り
ガソリン代を払う必要もなくなるでしょう。
島民の支出は減り、可処分所得が高くなり
島の教育レベルも上がることでしょう。
教育レベルが上がれば当然、人材のレベルも上がり
高いレベルの人材は島を豊かにしてくれることでしょう。
以上は小さな離島における妄想ですが、
決して実現不可能な話ではありません。
そして何よりも極東の小さな島国全域に
応用できないはずがないと思います。